面接成功法

質問編「残業が多くても大丈夫ですか?」は、仕事への熱意を見る質問です。

質問編「残業が多くても大丈夫ですか?」は、仕事への熱意を見る質問です。残業は、どの会社にも起こりえるものです。月平均20時間から上限の月80時間までと幅広いですが、事前にどのくらいまで働けるかという質問です。都合が悪いのであれば理由を説明しておきたいところです。

 

残業は多くても大丈夫ですか?

神楽 仁
この質問は、仕事への熱意やチームへの協調性などを問われる質問でもあります。または、実際に残業の多い企業がそのスケジュールで働けるかを確認している場合もあります。

個人的な事情で残業の制限などがある場合は、その理由を説明しておきたいものです。ただ、質問からだけでは実際に残業が多いかどうかはわかりません。

あらかじめ面接官にも平均月何時間残業をしていますか?と聞くのも手。ブラック企業の場合は、毎月80時間以上の残業は当たり前で、80時間を超えると自動的にカットする会社も多く存在します。

そうならないためにも事前に個人でよく企業研究をすることをお勧めします。どの業界が残業が多いのか?どの職種が残業が多いのか?

ただし、残業の多い職種でも必ずホワイト企業は存在します。この見極めもポイントです。

 

回答編「残業が多くても大丈夫ですか?」事例1

須佐 可夢偉
私は、常に勤務時間内に仕事を終えたいと考えています。しかし、納期に間に合わなかったり、同僚に助けが必要な場合は別です。仕事の責任を果たすのは、社会人としても社員としても当然のことだと考えています。ですから、基本的には残業はできると思っていただいて構いません。

大和 乙羽
全社的に残業を減らす傾向は2020年代に入ってから追及され始めていますが、これくらいの主張はしといたほうがよいと思います。また無条件で残業はいくらでもできるとは言わないほうが賢明です。残業が必要なケースにその理由を添えて説明したほうがよいです。

回答編「残業が多くても大丈夫ですか?」事例2

宮司 崇
現在、夜間の大学院に通っています。月曜日から金曜日まで19時から授業を受けています。来年の3月に卒業する予定です。それまでは、18時までに退社をさせていただけませんでしょうか?

蔵地 マイ
残業が難し場合は、理由を含めてはっきりと伝えること。入社後に伝えれば、トラブルのもとになる。正当な理由があれば企業も認めてくれるはず。日程や時間を具体的に伝えることで企業側もスケジュール管理がしやすい。さらに、退社する時間帯を伝えることも効果的です。

基本的には残業はできると答えることが賢明です。

榊 龍人
日常的に残業をしている企業が多いのが日本です。応募先企業でも当然残業を行うという前提で考えたほうがよいでしょう。残業しない主義の人にとっては、仕事自体に魅力を感じても、残業を伴うことが多ければ転職先企業にはなりえないと思います。

残業する理由を伝えよう!

ハル
単純に「残業できます」というのではなく、その理由を説明することがよいでしょう。例えば、「できる限り時間内に仕事を終わらせたいと思いますが、まず仕事を優先させたいと思います。」、「チーム全体で仲間の応援などを手助けできる。」などは、だらだら残業をするという意味合いではなく、理由があるので効率的に残業をすると伝えているのです。

残業ができない理由を伝えよう!

鷹司 巫女
例えば、自己啓発のために学校に通っていたり、家族に病人がいて看護が必要な人だったり、小さいお子さんがいてまだ手がかかるなどの事情などで残業のできない日や時間帯がある人もいると思います。そんな人は、理由をつけて相談しましょう。「毎週木曜日は、語学学校に通っているので19時に退社したい」、「毎週月曜日と金曜日は、簿記の学校に通っているので18時に退社したい」などです。こうした事情を隠して採用された場合でも、入社後にトラブルが起こってしまうからです。

残業が嫌だと思っていても顔や態度にはださないこと。

須佐 可夢偉
例えば上司に今日はこれだけ残業ができますか?といわれてしかめっ面したり、驚いた顔をする人や怒りを態度に出す人などもいます。面接官も人を見極めているプロですから些細な行動や表情であなたの感情を読み取る人もいます。残業があからさまに嫌だと思う人はまず採用されない場合が多いです。多少の月平均20時間程度であればしかたないと思い進んで業務を行ったほうが得策だといえます。

大和 乙羽
余談ですが、日本の中小企業や上場企業などでも業種・職種により月平均80時間以上残業をしている会社はたくさんあります。あの官僚といわれる霞が関のエリートでさえ月100時間以上の過酷な勤務と週刊誌で書かれているほどです。現在も国の官僚は相変わらず変わらずにハードな勤務のようですが、国のトップでさえ労働時間を管理できていない国が日本という国の正体なのです。ですから、月に30時間から40時間の残業ならまだましなほうだと思って転職先企業を探すことも1つの材料となるでしょう。

面接官はここを見ている!

宮司 崇
残業しない主義の人や、都合で残業できない人もいます。それは仕方ありませんが、どうしても残業しなければならない状況は生じます。例えば、繁忙期や決算期には通常の2倍以上の業務量の場合、明らかに残業が必要となります。こうしたことがあるので事前に事情を聞いておきたいわけです。

蔵地 マイ
企業によっては、あらかじめ残業時間を多めに言う場合もあります。平均月30時間のところでも平均月50時間と説明することです。入社してから「話が違う」ということになれば業務にも支障が生じますから、あらかじめ多く残業時間を話す面接官もいます。

 

質問編「いつから入社できますか?」は、社内的な調整の意味で聞かれる。

 

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