労働は、職業・職種・雇用形態によって賃金には格差が存在します。せっかく働くのになぜこのような格差が生じるのでしょうか？雇用の問題点などもあります。要点は、最初から賃金モデルの高い職業・職種で働くことが最良の方法。そのためには選択肢を増やすこと。
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働く人の労働条件によって賃金格差があります。知っておくと便利な情報。
多くの人は、学校を卒業してから働きに出ます。学校での準備期間が終わって初めて社会でお金を稼ぐことを学ぶのです。
それが、中学校を卒業してから働くのか？高校を卒業してから働くのか？大学を卒業してから働くのか？で全く就ける仕事が変わってきます。よく耳にしますが最初に就く仕事が一番重要といえます。
学歴によってつける仕事も限られてきますから必然的に生涯賃金なども学歴が低いほど低くなりがちです。最初のどの職業に就くか？という選択によって人生が決まってしまうといっても過言ではないです。
私は、キャリアデザインのことに関することもブログにして記事を書いていますが、やはり大学を卒業してからホワイトカラーに就いてどのようなキャリアを描くかについて限定的にしています。
それは、ブルーカラーという職種では現状の日本ではキャリアを描くにも描く構造が整っていないからです。最近では、オールマイティー能力も要求されることもあるのでしょうが、労働に対する賃金の割合がよくないので、ただ単に都合の良い労働者にされてしまっているという点があります。
こうした事実が、実際に社会に出ても理想的なキャリアを描けずに人生を無駄に終わってしまう人もたくさんいます。ここでもあえてキャリアを描く人は理想的な仕事につけて理想の仕事ができる人に限っています。
つまり、日本社会の構造的問題があるうえで良き仕事の選択肢ができる条件は、大学卒業や特殊なスキルが必要であるといっても過言ではないです。そのうえで、今、この記事を読まれている高校生や中学生の方はその考え方であると気づいてもらえれば幸いです。
しかし、例外的なことも多く、中学卒業だけでも大きな会社の社長をされている人も多くいます。ですから、チャンスがある限り努力を怠ってはいけないということをここではあげておきたいです。
ココに注意
産業別・学歴別月額給与の水準
これは、総務省統計局が平成30年度に集計したデータを引用しています。
平成30年度の企業規模・学歴による月額給与の水準です。
（単位 1,000円） 企業規模・産業 中学卒 高校卒 高専・
短大卒大学・
大学院卒男 企業規模別 1,000人以上 356.7 383.5 386.8 482.0 100 ～ 999 294.6 318.6 337.8 407.3 10 ～ 99人 290.3 303.4 319.7 355.3 産業別 鉱業，採石業，砂利採取業 286.2 331.9 376.4 531.8 建設業 308.5 342.7 386.4 455.5 製造業 310.3 340.8 360.2 427.0 電気・ガス・熱供給・水道業 457.9 495.7 412.5 480.0 情報通信業 371.0 405.9 382.5 446.6 運輸業，郵便業 316.0 337.9 364.8 389.0 卸売業，小売業 299.9 323.3 349.6 410.1 金融業，保険業 361.7 412.0 417.6 519.0 不動産業，物品賃貸業 305.3 343.4 353.8 424.6 学術研究，専門・技術サービス業 328.4 381.8 381.1 479.0 宿泊業，飲食サービス業 276.7 294.9 304.9 337.8 生活関連サービス業，娯楽業 1) 290.5 293.0 316.1 355.8 教育，学習支援業 242.8 327.9 343.0 478.2 医療，福祉 230.6 271.0 311.0 463.4 複合サービス事業 310.7 355.2 339.8 341.3 サービス業（他に分類されないもの） 2) 261.7 287.8 313.6 346.6 女 企業規模別 1,000人以上 233.5 247.4 309.3 332.9 100 ～ 999 206.3 225.0 274.2 304.4 10 ～ 99人 187.6 212.7 247.6 276.5 産業別 鉱業，採石業，砂利採取業 196.0 239.6 290.5 391.8 建設業 218.5 237.4 265.3 296.5 製造業 190.9 220.7 255.5 304.3 電気・ガス・熱供給・水道業 224.1 347.9 351.7 316.1 情報通信業 283.2 280.7 306.8 347.4 運輸業，郵便業 223.4 227.8 278.1 297.0 卸売業，小売業 207.0 216.2 254.7 295.7 金融業，保険業 258.9 271.7 315.9 310.3 不動産業，物品賃貸業 222.5 240.4 275.3 286.6 学術研究，専門・技術サービス業 245.2 265.4 286.3 347.0 宿泊業，飲食サービス業 191.4 206.8 226.4 261.2 生活関連サービス業，娯楽業 1) 201.7 218.1 241.3 272.4 教育，学習支援業 244.4 262.0 264.0 369.7 医療，福祉 216.2 233.9 287.1 317.4 複合サービス事業 227.0 235.6 249.3 252.9 サービス業（他に分類されないもの） 2) 192.2 210.9 237.3 270.3 「賃金構造基本統計調査」による。調査対象：常用労働者10人以上の民営の事業所。常用労働者のうち一般労働者１人当たりの平均値。６月分として支給された現金給与額。（所得税，社会保険料などを控除する前の額，超過労働給与額を含む。） 1) 家事サービス業を除く。 2) 外国公務を除く。
資料 厚生労働省「賃金構造基本統計調査報告」
このデータから読み取れることは、学歴によって賃金が違うということです。中卒・高卒・短大卒・大卒では、支給されている額が違います。
また、企業の規模によっても支給額が違います。つまり大企業の高卒と中小企業の高卒では差があるということです。それは、企業規模によっても高卒や大卒でも大企業勤めの高卒のほうが零細企業の大卒よりも賃金水準がいいことがわかります。
最初から勤める会社で差ができるのです。理解ができれば簡単です。高卒でも例えば工業高校出身なんかは技術系の大企業の現場でも採用される傾向が高いです。
毎年ある程度の高卒枠をとっていますから、こうした企業に入社できるように今のうちから先生と仲良くなって推薦してもらうという方法も使ってみましょう。
ここでは、業界によっても給料水準の違いが理解できます。業界によって賃金格差があるといえます。簡単に言えば、儲かりやすい業界と儲かりずらい業界では、差が激しいです。
たくさん利益が出る業界を選択することも重要な要素です。それは、会社がいくら頑張って営業してもその利益が少なければ社員に還元される給与やボーナスも必然的に少なくなってしまうからです。
この業界選びの選択も重要なポイントになります。例えば、電気・ガス・水道などの社会的インフラ産業ですと比較的学歴の差が少ないように思われます。
これは、現場第一主義で現場でのスキルが求められるのでこのような賃金モデルになっているのでしょう。大学に行かないって決めている方は、こうした電力会社やガス会社の大手を受けてみるのもいいですよ。
逆に鉱業なんかは学歴に差がつきすぎる賃金モデルです。事務方や手配などをする大卒と現場で鉱石などを発掘する人などでは差が開きすぎています。
こうした表を使ってみて職業別にどの職種のどの学歴が比較的高い給料をもらっているかを検討してみれば進路も決めやすいと思います。この数字は決して侮れません。数字は嘘をつきませんから是非参考になさってください。
ココがポイント
賃金は、企業規模×産業×学歴×勤続年数でほぼ決まる。
ココに注意
雇用体系によって賃金は変わる。
働く前にチェックしておきたいポイント！
会社に面接に行ったら、必ず確認しておきたいことをまとめました。これは、とても大切なことですからきちんと聞いておきましょう。
言った言わなかったということがないように通常は書面で労働条件などの提示をしてもらうことも大切な作業。しかし、あまり要求すると嫌がる企業もあります。
そうした企業は、しっかりしていませんから、こちらから断っても良いでしょう。しっかりしている会社というのは、書面からでもきちんとしてくれます。
逆にブラック企業ってなかなか入ってみないとわかりませんが、働いて見えてくることもあります。そうした評判はネットにでも書き込まれていますから、ブラック企業を避けることも必要です。
私のオススメは、社会的インフラ産業です。電力会社やガス会社などは、きちんとあなたを育ててくれるでしょう。
step
1雇用形態を確認する。
正社員なのか契約社員なのかアルバイトなのかは重要。3か月後に正社員登用なら問題はない。
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2仕事内容を確認する
どんな仕事を担当するのかは、一番重要なこと。自分の学歴やスキルも考慮しなければならないが、就きたい仕事かどうかを話しておく
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3職種の確認
仕事内容と重複しますが、仕事内容がどの産業なのか？に対して職種とは、どのような仕事をするのか？です。事務をしたり、現場作業をしたりといろいろあります。営業希望なのに工場勤務では職種が違います。工程を覚えるために3か月の工場勤務後に営業なら問題はないです。
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4勤務地・転勤の確認
勤務地は、人によっては重要な要素。きちんと自分が通勤できる場所なのかを確認することは重要。転勤も東京勤務なら全国転勤はあります。通常のサラリーマンは、転勤も3年から5年、長くて10年くらいで転勤を経験する。特に出世コースにのっている人は、その可能性は極めて高い。最初から、転勤があるのかないのかの確認は必須です。
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5給与・賞与などの確認
賃金は、一番大切な要素です。これだけはきちんと聞きましょう。10年後に年収600万になりますか？ボーナスは平均どのくらいもらえますか？なども細かく聞いておく必要がある。また、退職金制度の有無も確認しておくべき。
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6勤務時間や残業など
平均で勤務時間や残業時間を聞いてみましょう。ブラック企業と呼ばれる企業は、残業が月に80時間を超えます。その割に残業代も支払われないケースもあります。（最低賃金計算の場合が多い）後悔しないためにも残業時間だけは聞いておきましょう。あまりに働きすぎれば、過労死に遭遇する場合もあります。この辺りは、ネットで情報収集するのも１つの方法です。
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7休日・休暇の確認
休日休暇はとても大切です。大企業の儲かっている会社ほどしっかりしています。年間120日の休みに加えて有給休暇が20日も付加される素晴らしい企業だってあります。そうした会社ならハッピーですが、中小企業などは月に４、５日の休みしかない場合も多々あります。労働条件の良し悪しでも人生が左右されますからきちんと確認しましょう。
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8年金・健康保険など
私たちが60歳や65歳で定年したら、退職金や年金というもので生活をしていかなければなりません。これがない会社もあります。退職金制度は、だいたい正社員しか適用されませんが、契約社員やある一定の期間労働したものには退職金が適用されます。この条件が良いか悪いかは大切なこと。自分の将来のためにもしっかりと確認してください。健康保険も大切です。社会保険という保険か国民健康保険では待遇が違います。また企業が積み立てる厚生年金にも影響します。こうした年金・健康保険はしっかり確認しましょう。大企業では、独自の健康保険や厚生年金を確保していますが、中小企業の待遇は悲惨な場合が多いです。要チェックポイントです。
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9試用期間
入社してから試用期間がどのくらいあるかを聞いてみましょう。通常は3か月の試用期間を経て正社員登用されるケースが多いです。大企業入社の場合は、最初から正社員登用の場合が多いです。
ココがポイント
会社に入社する場合は、以上の9つのポイントを入念にチェックすることが大切です。あくまでも自分のことですから細かく聞いてみましょう。また、必要なら聞いたことを書類にして提示してもらうことも大切です。
ココに注意
→医療系の職業でキャリアを描く！医師・歯科医師など年収や生涯賃金は？